Terra Classic (LUNC)のバーンはバイナンスなどの取引所でも行われるのか?調べています。私見も含まれるため、その点ご了承ください。
結論から言うと”ない”です。あったとしてもキャンペーンやイベント的なバーンだと思います。
そもそも
7月中頃からLUNCのバーンに興味を持ち始め国内外のツイートを読み漁っていたのですが、そもそもバーンの意味を取り違えているのでは?という違和感がありました。
ツイートされているバーンには大きく分けて2つあって、
1. 取引所の取引手数料でのバーン
2. オンチェーンのトランザクションでのバーン
1は取引のたびに取引所に支払われる手数料です。これを1.2%にしてバーンしようということです。2は送金する量の1.2%をバーンしようという意味です。
送金と取引を混同してしまっているような気がします。
で、みんなLUNCのバーンに熱狂してしまって、冷静な議論をしているツイートはごくわずかです。
取引所でバーンが行われない理由
一番行われないと思った理由は、これをやっちゃうと別の仮想通貨にも導入しなければならない可能性があるからです。オンチェーンのバーンを導入しているのはLUNC(予定)だけでなくBNB(バイナンスコイン)もあります。
LUNCの取引所のバーンをやっちゃうとBNBもやれよとなります。
次に取引手数料を1.2%にするとかなり上がります。みな手数料が安い取引所に流れる可能性があります。
取引所の手数料のバーンは技術的には難しくないと思います。簡単に言うと、すでに手数料をとる仕組みができているのでLUNCの場合は1.2%にして、LUNCの手数料はバーン先のアドレスに送るという流れにすればよいからです。
3つ目に取引所が実はオンチェーンTAXを肩代わりしてくれていると考えると、燃やせ燃やせ!という考え方も変わると思います。
肩代わりとは、すべての取引所がそうなのかわかりませんが、買いにしても売りにしても実は数字が動いているだけで、実際に仮想通貨が動いているわけではないからです。取引のたびに送金手数料がかかったらとんでもないことになりますよね。
取引所はいくつかアドレスを持っていて、取引や預け入れ、引き出しに応じてアドレス間で量を調整していると言われています。つまり、この時にオンチェーンTAXが発生するというわけです。
逆に言うとこれをLUNCでやってしまうと、取引量によってはとんでもないことになります。これも実装されないと思う理由の一つですね。夢はありますが。。。
話を戻すと、仮想通貨が動くのは取引所から別アドレスへ送金したときです。つまり、このとき送金する量の1.2%がバーンされることになります。ここで取引所が1.2%の変動制にするのか今まで通り、固定にするのかこそが注目すべき点だと思います。
LUNCのバーンに関するツイート
読み応えのあるLUNCのバーンに関するツイートと翻訳を紹介します。
I am seeing some confusion on #LUNAClassic Twitter about the 1.2% burn tax. 🤓👇
1. Transactions or trades within CEXs like Binance are NOT taxed
2. Off chain TXs (like WLUNC) are NOT taxed
3. On chain TXs ARE taxed with an additional 1.2% added to the gas fee when SENDING #LUNC— 🔥 LUNC.bet 🔥🐧 (@LUNCbet) August 16, 2022
1.2%のバーンタックスについて、#LUNAClassicのTwitterで混乱が見られるようです。🤓👇
1. BinanceなどのCEX内での取引やトレードは課税されない
2. オフチェーンTX(WLUNCなど)は課税されません。
3. オンチェーンTXは課税され、#LUNCを送信する際、ガス料金に1.2%が追加で加算されます。
今後も追加していきます。ツイッターの過去のいいねに埋もれてしまった。。。
追記
メディアでもこれだから、やっぱ多くの人はよくわかってないんだろうな。日本人の技術者よりの人の意見を聞いてみたいけど見たことがない。
提案3568「1.2% Burn」とは『LUNCにTax Burnメカニズムを導入してLUNCの総供給量を削減する』というものであり、全てのLUNC売買取引に「税+バーン」のメカニズムを実装することによって、自動的に一定数量のLUNCをバーン用ウォレットへと送り、LUNCの総供給量を大幅に減らすことができると期待されています。
引用元: Terra Classic(LUNC)注目のアップグレード実施へ|BINANCEなども対応方針を発表 | 仮想通貨ニュースメディア ビットタイムズ